がんゲノム登録義務化 厚労省

がんの原因遺伝子の情報に基づき最適な治療を行う「ゲノム（遺伝情報）医療」をめぐり、厚生労働省が各医療機関に対し、原因遺伝子や臨床情報について、国立がん研究センター（東京都中央区）内に設置されている「がんゲノム情報管理センター」（Ｃ－ＣＡＴ）への登録を義務付ける方針を固めたことが１８日、分かったそうです。

『がんゲノム登録義務化　厚労省　最適治療へ一元管理、医薬品開発を促進』

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がんの原因遺伝子の情報に基づき最適な治療を行う「ゲノム（遺伝情報）医療」をめぐり、厚生労働省が各医療機関に対し、原因遺伝子や臨床情報について、国立がん研究センター（東京都中央区）内に設置されている「がんゲノム情報管理センター」（Ｃ－ＣＡＴ）への登録を義務付ける方針を固めたことが１８日、分かった。原因遺伝子を調べる遺伝子検査などは来年度から保険適用される予定で、適用後、登録が義務化される。ゲノム情報を１カ所に集約・保管し解析することで、ゲノム医療の加速が期待される。

具体的には医療機関は一度に多数のがん関連遺伝子を調べることができる「遺伝子パネル検査」のデータや、臨床情報などの患者情報をＣ－ＣＡＴに集約する。どの遺伝子変異にどの薬を投与すれば効果が出たかなどの情報を収集・解析し、病院との間で情報を共有したり、医薬品の開発に生かしたりする。

パネル検査は現在、国立がん研究センター中央病院が実施しているほか、今月中に東京大医学部付属病院も開始する。パネル検査に対しては、保険診療と保険外の自費診療を併用する「先進医療」が適用されており、来年４月から保険適用となる。今後、検査を実施する医療機関は増えるとみられる。

がんゲノム医療は臓器別ではなく、遺伝子変異に対応して治療するのが最大の特徴だ。例えば、同じ肺がんでも原因の遺伝子はさまざまで、対応する薬も異なる。だが、薬が未開発の現状では、使える薬は少なく有効な治療に結びつくケースは１割程度にとどまるとされる。このため、ゲノム医療によって開発された医薬品は、審査期間を短縮して、保険適用を前倒しする条件付き早期承認制度を活用する方針だ。

厚労省はがんゲノム医療に関し、北海道大や東大、大阪大、九州大の各病院など１１カ所を中核拠点病院に、１００カ所を連携病院に指定している。

日本の「がんゲノム医療」をめぐっては、欧米に比べ立ち遅れているとされる。厚労省はゲノム医療を国民皆保険制度のもとで提供し、「オールジャパン体制」でがん研究を進めることでデータを蓄積し、この分野で世界をリードしたい考えだ。

【ヤフーニュース（産経新聞）　配信】

「がん」は

様々な遺伝子の異常が積み重なることで発症すると言われていますが、その遺伝子の異常は個々の患者さんごとに異なるそうです。

がんゲノム医療とは、患者さん一人ひとりのがんの個性（原因）を明らかにすることで、患者さんに最適な治療薬の情報を提供する次世代のがん治療と言われており、遺伝子レベルで自身のがんを知ることは、治療薬などの治療方針の選択に役立つと共に、副作用の軽減や病状の緩和などが期待できるとのことです。

患者さんの

がんの個性を調べる方法として、がん関連遺伝子パネル検査というものがあり、これは国立がん研究センター中央病院が日本人の特徴を踏まえ開発した「NCCオンコパネル（遺伝子診断パネル）」を使って、がんに関連する12個の融合遺伝子を含む114個の遺伝子変異を調べることができるそうです。

このがん関連遺伝子パネル検査システムは2018年4月から先進医療に指定され、保険診療と併用できるようになりましたし、来年４月からは保険適用となるそうです。

報道によりますと、

厚労省はがんゲノム医療に関し、北海道大や東大、大阪大、九州大の各病院など１１カ所を中核拠点病院に指定すると共に、１００カ所を連携病院に指定しているとのことで、それらの病院に原因遺伝子や臨床情報を、国立がん研究センター（東京都中央区）内に設置されている「がんゲノム情報管理センター」（Ｃ－ＣＡＴ）に登録することを義務付ける方針とのことです。

遺伝子パネル検査のデータや、臨床情報などの患者情報がＣ－ＣＡＴに集約されれば、どの遺伝子変異にどの薬を投与すれば効果が出たかなどの情報を収集・解析し、病院との間で情報を共有したり、医薬品の開発に生かしたりすることができますので、がん治療の一層の進展が期待できるものと思われます。